中高年の転職のポイント
総務省の労働力調査では、2001年8月は、全就業者に占める転職経験者の割合は5.1%、15-24歳では12%程度を占めています。
女性の転職率は横ばいもしくは減少傾向にあるのですが、男性は高年齢層を除いて増加傾向にあります。
2004年の転職を希望している就業者の割合は全産業平均で9.7％。年齢別では25～34歳が14.8％と高く、35～45歳が9.6％、45～54歳が8.1％となっており、若年層ほど転職希望がいくらか高い結果になっていますね。
総務省「労働力調査年報」より
転職をキャリアアップのチャンスととらえるアメリカに比べれば日本の労働移動率はいぜんとして低いようです。
雇用が流動化してきていると言われているものの、まだまだ終身雇用制の伝統が残っている企業も多いのでしょうか。
転職希望率及び実際の転職率については、職種毎に大きな差異があります。
例えば、システムの企画・開発や運用・保守に携わるITプロフェッショナルに限れば、転職希望者は2人に1人という非常に高い水準にあります。
その理由の第一は「給与に対する不満」(48%弱)だ。
また、3人に1人が「より将来性のある組織で働きたい」と答えています。
全体的な求人数は相変わらずの増加傾向なのに、中高年の求人は増えていません。
企業の本音としては、「若くて能力のある人材がほしい」といったところでしょうか。
このような中高年の転職状況の厳しさに打ち勝つには、どうすればよいでしょう。
中高年の採用を企業が避ける主な理由は、賃金の高さより、就業経験からくる扱いにくさだそうです。
よって、中高年の転職者には、「柔軟性・新しい環境への適応力・新しい組織の中での円滑なコミュニケーション能力があるかどうか」が重要なポイントになってきます。
また中高年に期待されるのは、即戦力と専門性。転職市場では「ジェネラリスト」より「スペシャリスト」が有利になっているようです。
転職は近年増加傾向にはあるものの、割合としては多いとも少ないとも判断はできません。
ただ、むやみに転職をするのはお勧めできません。
職場を変えることで大きなステップアップのチャンスという事が確実に見えない限り控えたほうが良いのではないでしょうか。
